1066年、ウィリアム1世 がイングランドを制圧。大陸の進化した封建制を導入することにより、王国の体制が整うこととなる。イングランドは、人口、経済力共にウェールズ、スコットランドに勝り、圧倒していく。
1282年、イングランドの州制度がウェールズ地方にもしかれ、1536年、正式に併合する。1603年、同君連合をイングランドとスコットランドが形成する。
1707年、イングランドとスコットランドはスコットランド合併法により合併、グレートブリテン王国となる。
1801年、グレートブリテン王国はアイルランド合併法によりアイルランド王国と連合。「グレートブリテンおよびアイルランド連合王国」となる1922年、アイルランド自由国として、現在のアイルランド共和国部分が独立。1927年、現在の名称に変わった。
世界に先駆け、産業革命を達成したイギリスは、ナポレオン戦争後(19世紀始め)には七つの海の覇権を握ることにより世界中を侵略する。広大な植民地(カナダ、オーストラリア、インド、香港など)を持ち、搾取などの奴隷貿易が代表するような行為を繰り広げることにより、イギリス帝国を建てた。
しかし、二度の大戦を経て、イギリスの世界覇権は第一次世界大戦で終わりを告げ、その後強大国として勢いを増したのはアメリカである。労働党のクレメント・アトリー政権が第二次世界大戦の直後、スローガンに「ゆりかごから墓場まで」を掲げて福祉国家をいち早く作りあげたが、根強い階級社会の伝統などが原因となり、経済活力が失われることとなる。
1970年代には「英国病」とまで呼ばれる経済状況の悪化に苦しんだ。1980年代、保守党のマーガレット・サッチャー首相が、「民営化・行政改革・規制緩和」からなる経済再建のための構造改革を行い、これが失業率の激増につながった。地方経済はどん底の状態に陥ることとなったが、金融産業などがロンドンを中心に成長し、1980年代後半から回復傾向が見られるようになる。
1990年代、政権交代があり、保守党から労働党のトニー・ブレアに変わる。政策を市場化一辺倒のものから修正し、路線を第三の道へと変えて進むことになる。このころから久々の好景気に沸き、「老大国」のイメージを取り除くための、イメージ戦略や文化政策に力を入れるようになった。これをメディアはクール・ブリタニアと呼んだ。